産業カウンセラーになるには

産業カウンセリングの歴史

産業カウンセリングの歴史

産業カウンセリングは、
カウンセリングの専門的研究分野においては、
比較的新しい分野です。

 

産業カウンセリングが日本に導入されたのは、
アメリカ教育審議会に設置された
「SPS(Student Personnel Service)とカウンセリングを紹介する委員会」
の来日のときです。

 

SPS(Student Personnel Service)とは、
学生の全人的発達援助という意味があり、
「厚生補導」、「学生助育」ともいいます。

 

学生が有効に教育を受けることができるように、
物質面、そして精神面に働きかける大学側の活動のことを示しています。

 

つまり、本来は学生の人間形成に有効な支援を行うというものです。

 

大学にある学生相談室等も、
このSPS(Student Personnel Service)という活動の一環です。

日本における産業カウンセラーの普及

日本における産業カウンセラーは、戦後1950年代後半から
各地で誕生しています。

 

しかし、当初は、専門的な人事相談係を配置する企業は、
日本電信電話公社を含め9社しかありませんでした。

 

その後、松下電器産業株式会社では、1957年に
松下電器共済会を設立し、
相談事務を各事業所や各工場の所属共済会事務長に委嘱しています。

 

しかし、第三者的立場でないと相談役は難しいということがあり、
各事業所に身上相談室と産業カウンセラーが配置されました。

 

このように日本における産業カウンセラーは誕生し、
徐々にさまざまな企業でも、
カウンセラーの配置が行われるようになってきました。

 

現在は、職場の精神的健康を保つためのカウンセリングルームを持つ企業、
或いは外部に専属のカウンセラーを依頼する企業も増えています。

 

また、上司が部下に対して、
カウンセリング的にヒトと関わろうとする人が持つべき態度、
考え、心構え(カウンセリング・マインド)を持つことも
必要だと考えられるようになってきました。

 

そこで、部長や課長等の企業幹部に対し、訓練や研修項目として
カウンセリングを取り入れている企業もあります。

 

精神衛生、人間性、人材の適正配置などの問題についても、
企業内でカウンセリングに対する認知度が高まり、
専用の施設も年々増えています。

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